仮想通貨・暗号通貨

「仮想通貨」って何?わかりやすくビットコインとFXと株、投資信託で比べてみました。

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仮想通貨ってどんなもの?FXや株、投資信託と比べて何が違うの?

こんな疑問に答えます。

本記事の内容

  • ビットコインの特徴を復習
  • 他の金融商品との違いを知ろう
  • ビットコインはリアル社会でも利用できる
  • 日本で盛り上がる仮想通貨とは?

ビットコインの特徴を復習

発行量に上限はある?

2100万枚が上限で約4年ごとに発行量が半減していく。制限を設けることにより、法定通貨よりインフレが起きにくい点がメリット。

 

通貨単位は?

サトシ・ナカモトという開発者が生みの親で、BTCまたはSatoshiと言う。彼の論文が2008年に発表され、翌年より取引が開始された。

 

いくらから購入できる?

各取引所が定めている最低取引単位にもよるが、およそ数百円~数千円単位で購入が可能。株式投資よりも手軽に投資ができる。

 

取引時間は?

土日関係なく24時間365日取引ができる。曜日や時間制限がないため、仕事を終えた後や休日など自分のペースで投資を行える。

 

今後の展開は?

2017年に施行された「改正資金決済法」により、仮想通貨が決済通貨として認められ法整備が整い始めている。決済可能な店舗も拡大中。

他の金融商品との違いを知ろう

金融商品名 内容 主要利益
ビットコイン 購入したときの価格と売却したときの価格の差が損益となるが変動幅の大きさがそれを大きくする。 売買・マイニング
株式 株の値が上がったときの売却益のほか、配当金や株主優待といったところも利益のひとつと言える。 売買・配当・株主優待
FX 為替差益のほか、通貨の間の金利差で生じるスワップポイントもまた利益。リスクは小さくない。 売買・スワップポイント
投資信託 金融機関の専門家の手で資金を運用してもらうことができる。他の3者よりリスクは低い。 分配金・売却益・解約償還

株式やFX、投資信託といった元来の投資との主な違いは、変動幅の大きさ。例えばビットコインは2017年の1年間だけで価値が14倍にも跳ね上がったものの、2018年初頭には価値が大幅に急落。大きなリターンが望めると同時に、ハイリスクな一面も併せ持っている。

ビットコインの時価総額は?

順位 仮想通貨の名称 時価総額
1 ビットコイン 1534億3522万6516ドル
2 イーサリアム 668億2588万4277ドル
3 リップル 308億2588万2317ドル
4 ビットコインキャッシュ 171億2809万5789ドル
5 ライトコイン 93億5915万6806ドル

投資信託の格付け企業・モーニングスターの調査によると、2018年3月9日の時点で時価総額は約16兆3277億円。今年の1月より価格の下落が続いていたが、2月ごろから息を吹き返しつつある。

ビットコインはリアル社会で利用できる

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買い物

実店舗ではビッグカメラ、メガネスーパー、コジマ、ソフマップなどがある。今後さらなる拡大が期待される。

ネット通販

大手ではオンラインコンテンツの総合サイトDMM.comで使えるほか、取引所を経由してアマゾンなどのポイントと交換が可能。

カード

特定のサイトで仮想通貨専用のデビットカードを作ることができる。現在はVISA加盟店での利用がメイン。

送金

自分のビットコインウォレットから相手のビットコインアドレスに送金するだけでOK。

仮想通貨は現実社会でも利用できるようになってきている。例えばビットコインは、街中の店や通販サイトの決済に使える。また取引所からビットコインを銀行に入金したり、プリペイドカードに入金・出金することも可能だ。

日本で盛り上がる「仮想通貨」とは?

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「ビットコイン」「億り人」など、仮想通貨にまつわるキーワードをニュースで耳にした人もいるだろう。仮想通貨とは、株式や投資信託、不動産などと同じ。”投資”の一種だ。ただし、その名の通り実体のない「仮想」の貨幣という点が従来の投資とは大きく異なる。また「仮想通貨」は総称であり、イーサリアムやリップルなど多数の通貨が存在する。

中でも代表的な銘柄がビットコイン。以前は中国の取引量がトップだったが、中国政府による規制が強まり自国の取引所が閉鎖する事態にまで発展。大きく失速した中国にとって代わったのが日本で、現在では世界一の取引量を誇る。

中国のようにアメリカやロシアなど各国で規制または禁止が敷かれるなか、日本では、2017年に政府が仮想通貨を正式な決済方法として認可。世界的にも類をみない仮想通貨に寛容な国として、市場が急激に拡大中だ。そして市場の成長を象徴する出来事が、2017年のビットコインの高騰。1年で価値が10倍以上も上昇したことにより、わずかの投資で数億円を手にした長者「億り人」も登場。バブル景気を彷彿とさせる急騰ニュースでも大きく取り上げられた。

そんな浮き足立った市場に激震が走る。2018年1月26日、日本の大手取引所・コインチェックが扱っていた仮想通貨「NEM」が、何者かの手により580億円分流出。コインチェックは被害者に対し保有資産で補填すると公表したが、このように大きなリスクが潜んでいる点も仮想通貨の特徴なのだ。